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沿革

日本に根付いて一世紀

ガデリウスが日本初の支店を横浜に開設したのは、1907年のことでした。19世紀末から20世紀初頭にかけての日本は、物理的にも文化的にも、ヨーロッパから遠く離れていました。その時、すでにガデリウスはアジアへの進出を果たし、今日のビジネスの基礎を築いていたのです。

この先見の明のある貿易商社は1890年、クヌート・ガデリウスにより、スウェーデン・イェーテボリに設立されました。早くからアジアに目を向けていたク ヌートは、1907年に横浜に事務所を設立。最初に手掛けたビジネスは、スウェーデンの産業機械を輸入することでした。当時クヌートは、顧客との信頼関係 を何よりも重要と考えて、品質管理や納期にことさら心を砕いていたといいます。ビジネスに対するガデリウスの基本姿勢は、設立後100年を経た今も変わっ ていません。

日本の産業界の移り変わりにも柔軟に対応し、日本に根付いていったガデリウスは、長い年月の間に数多くの企業を日本に紹介してきました。中には、カンタル、サンドビック、アトラスコプコ、ヘガネスなど、世界的に名の知られた企業もあります。


history

  • 1907年

    1907年 ガデリウスの創設者、クヌート・ガデリウス。クヌートは、1907年に来日を果たし、横浜に最初の事務所「ガデリウス商会」を開設

  • 1909年

    ガデリウス東京事務所。拠点を横浜から東京築地に移す

  • 1910年代

    当時のガデリウスのストックホルム事務所。中央に立っているのが、クヌート・ガデリウス

  • 1918年

    神戸に事務所を開設

  • 1923年

    社員のノードマークが、ルドヴィクスベリー消防ポンプで関東大震災の火災を消火し、警視総監より表彰を受ける

  • 1930年代

    1930年代のクヌート・ガデリウスの妻、ガブリエラを囲むガデリウス一家。左からヤエコ、サブロー、ゴロー、タロー、シロー、キク、ジロー。

  • 1932年

    クヌート・ガデリウス ストックホルムで逝去

  • 1977年

    1920年代に実際に使用された株式会社ガデリウス商会の屋外用サインボードと、創業者の長男で当時の社長タロー・ガデリウス。

  • 1978年

    日本経済新聞、日経ビジネス、日刊工業新聞、週間ダイヤモンドに掲載されたガデリウスの広告。省資源で、環境にやさしい製品をテーマにした

  • 1981年

    創業者クヌート・ガデリウスの五男であるゴロー・ガデリウスによって「ガデリウス基金」設立。以来基金は社員の教育やレクリエーション活動に充てられている

  • 1981年

    円通寺ガデリウスビルが港区赤坂に竣工

  • 1985年

    タロー・ガデリウスがつくば科学万博でスウェーデン館の名誉館長になった時の記事。「日本は太平洋経済研のカナメ」とコメントを残した

  • 1988年

    ガデリウス・トレーディング株式会社を設立(現在のガデリウス・インダストリー株式会社)

  • 1996年

    ガデリウス・トレーディングがガデリウス株式会社に社名変更

  • 2007年

    創立100周年

  • 2007年

    日本で事業を展開する卓越したスウェーデン企業におくられる「スペシャル・ビジネス・アワード2007」を、スウェーデン商工会議所より授かる

  • 2012年

    医療事業を分社化し、ガデリウス・メディカル株式会社を設立。これにより、ガデリウス・ホールディング、ガデリウス・インダスリー、ガデリウス・メディカル、ガデリウス・ヨーロッパABでガデリウスグループを構成することになる

  • 2013年

    ガデリウス・インダストリー株式会社 テクニカルセンターを移転

  • 2013年

    葉山に新しいクラブハウス「南葉山プラスエナジーハウス」が完成

  • 2014年

    本社を現住所へ移転

  • 2017年

    ガデリウスがん基金を設立。社員ががんと診断された場合、治療費用として基金より一律100万円を支払うこととした

  • 2018年

    1907年の設立から111周年を記念して、「1-1-1(ワン・ワン・ワン)」プロジェクトを開催。KTHスウェーデン王立工科大学エネルギーマネジメント学科の「Sustainable Tokyo 2040(持続可能な東京2040)」プロジェクトを後援

  • 2018年

    「がんアライ宣言」ゴールドアワードを受賞。社員ががんに罹患した際に支援を行う「がん基金」や、社員が使用しなかった有給休暇を罹患中の社員へ寄付できる制度など、がんを治療しながら働き続けることができる当社独自の取り組みが評価された

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